ＢはＡから賃借した建物をＣに転貸しましたが、ＣがＢに賃料を支払おうとしたところ、Ａから「Ｂは建物を無断であなたに転貸したので契約を解除しました。以後、賃料はＡに支払ってください」と言われました。このように、建物を借りたけれども貸主同士で争いがあり、賃料を誰に支払えばよいかわからない場合、借主はどうすればよいのでしょうか。
弁済者は、過失なく債権者を確知することができないとき、法務局など供託所に供託することができます（民法４９４条２項）。期限までに債務の弁済（賃料の支払）をしなければ遅延損害金が発生しますが、供託をすればその義務を免れます。
東京地裁平成３１年１月２４日判決（判例タイムズ１４７２号２０５頁）は、冒頭の事案で、ＡはＣと新たな賃貸借契約を締結しようとしており、ＢＣ間の転貸借契約が終了したわけではない以上、Ｃによる供託は有効であると判断しました。しかし他方で、ＡがＢとの契約を解除した上でＣに対して建物の明渡しを求めた場合には、ＢＣ間の転貸借契約は当然に終了します。その場合、過失なく債権者を確知することができないとの要件を満たさず、供託は認められません。
ほかに「弁済の提供をした場合において、債権者がその受領を拒んだとき」「債権者が弁済を受領することができないとき」にも供託が認められます（民法４９４条１項）。供託をする際にはその要件を満たすかどうか慎重に検討する必要があります。